大リーグ、エンジェルスの大谷翔平選手は４月15日（日本時間16日）、テキサス州アーリントンで行われたレンジャーズ戦に１番・指名打者で先発出場し、１回に今シーズン１号の先頭打者ホームランを打った後、５回の第３打席に、この試合２本目となる２号ツーランを打った。開幕８戦目、31打席目で待望の一発が生まれ、観客を沸かせた。
２号は打った瞬間にホームランを確信した様子でバットを片手で投げた。大谷選手が１試合２本のホームランを打つのは大リーグで自身７回目。

総務省が４月15日発表した2021年10月１日時点の人口推計によると、東京都の人口は1,401万人で前年比0.27％減となった。減少は1995年以来26年ぶり。
新型コロナウイルスの影響でリモートワークスの推奨と、感染リスの高い東京都を離れる動きが広がり、転出が転入を上回る事態が進行し、これまで他の道府県とは別格として増え続けてきた東京も人口減少に転じた。
東京都に人口は全国の11.2％を占め、都道府県別では最大。年齢別にみると、15～64歳の「生産年齢人口」の割合は66.1％と全国で最も高く、65歳以上の高齢者の割合は22.9％と全国で最も低かった。

ロシア軍が軍事侵攻するウクライナから国外へ逃れた人が４月15日、500万人を超えた。
国連難民高等弁務官事務所（ＵＮＨＣＲ）の集計によると、同日までに約480万人が避難民としてポーランドをはじめ周辺国などへ逃れた。また、フランスAFP通信によると、これとは別に国際移住機関」（ＩＯＭ）は、外国人約21万5,000人がウクライナから国外へ逃れたと明らかにしている。

マツダは４月15日、本社工場（所在地：広島市）と防府工場（所在地：山口県防府市）の稼働を21日から26日（土・日曜日を除く４日間）まで停止すると発表した。新型コロナウイルスの感染拡大による中国・上海市の都市封鎖（ロックダウン）の期限延長の影響で、取引先の工場が停止。電装部品などの調達ができないため。
同社は先に４月４、５日、14、15日の４日間、国内工場停止しており、これと合わせると計８日間となる。

三菱重工業（本社：東京都千代田区）は４月14日、中国マカオ特別行政区政府・建設発展弁公室より、全自動運転車両システム（ＡＧＴ）を採用するマカオＬＲＴの延伸プロジェクトを受注したと発表した。
今回は運行中のタイバ線に次ぎ、Barra延伸線（3.4ｋｍ）、石排灣延伸線（1.3ｋｍ）、横琴延伸線（2.2ｋｍ）の３線を新設するプロジェクト。
三菱重工は信号、通信システム、給電設備、軌道工事、ホームドアおよび料金機械などシステム一式（駅舎の建設、土木工事、車両を除く）を担当する。

日産自動車（本社：横浜市西区）とイトーキ（本社：東京都中央区）は４月13日、後部座席スペースで快適にテレワークできるモバイルオフィスカー「ＭＯＯＷ（ムーウ）」を共同開発したと発表した。2022年度内の発売を目指し両社で更なる開発を進め、日産の販売会社での販売を検討していく。
ＭＯＯＷは、日産の「ＮＶ200バネット」をベースに、特殊用途車両を作り上げてきた経験と、イトーキがこれまで培ってきた人間工学に対する知見とオフィス設計の経験を生かし、車内デザインをつくりあげた。後部座席部分を丸ごとテレワークスペースとして確保し、手狭感を解消した。

ブラザー工業（本社：名古屋市瑞穂区）は４月14日、インド・ベンガルール市に工作機械のアフターサービス、テクニカルサポート、マーケティングを行う新会社「ブラザーマシナリー（インディア）」を設立したと発表した。新会社は５月の稼働開始を予定。
新会社では部品の修理、補給部品の在庫、販売などを通じて、顧客の生産活動をサポート。また、工作機械の販売を行う代理店への技術指導などのテクニカルサポート活動や、市場調査やセミナーの開催、展示会対応などのマーケティング活動も行っていく。

総務省が４月15日発表した2021年10月１日時点の人口推計によると、少子高齢化に歯止めがかからない。65歳以上の高齢者は3,621万4,000人だった。この結果、総人口（１億2,550万2,000人）に占める割合（高齢化率）は28.9％で過去最高となった。
出生児数は83万1,000人にとどまり、前年より４万人少なかった。死亡者数は６万8,000人増の144万人だった。出生児数が死亡者数を下回る自然減は15年連続となった。
外国人は入国者数から出国者数を差し引いた社会減が２万8,000人で、９年ぶりのマイナスとなった。新型コロナウイルス感染拡大による出入国の制限、減少が大きく響いた。

総務省は４月15日、2021年10月１日時点の人口推計を発表した。外国人を含む総人口は2020年10月と比べて64万4,000人減の１億2,550万2,000人だった。11年連続減少した。減少率は0.51％で、統計を取り始めた1950年以来、最大となった。
労働の担い手の15～64歳の「生産年齢人口」は58万4,000人減の7,450万4,000人だった。総人口に占める割合は59.4％で過去最低を更新した。持続的な成長を実現するには欠かせない生産年齢人口の維持・確保。だが、このまま労働力の減少が続けば、中長期的に経済成長の減速を招きかねない事態だ。

愛媛大学大学院、東京大学大学院、神戸大学大学院の研究グループは４月14日、新しいタイプの筋ジストロフィーの治療薬を開発し、糖鎖異常型と呼ばれる筋ジストロフィーモデルマウスの治療に成功したと発表した。
筋ジストロフィーは、筋力が進行性に低下していく遺伝性疾患で、有効な治療法がいまだに確立されていない難病。
糖鎖とは核酸・タンパク質に次ぐ第三の生命鎖と呼ばれ、タンパク質や脂質に結合した形で機能を発揮する生体にとって重要な物質。糖鎖の生合成経路を治療標的とする薬剤の開発研究例は極めて少なく、CDP-リビトールの合成酵素ISPDの異常によって発症する筋ジストロフィーのモデルとして、ISPDが欠損したマウスを作出して得た今回の発見は、糖鎖異常を発症要因とする疾患の治療法開発に向けて画期的な成果になるものと期待される。