東京工業大学、東京大学、山形大学などの研究グループは1月7日、性能が低下した全固体電池を加熱処理で大幅に向上させる新たな技術を開発したと発表した。
同グループは、全固体電池の固体電解質と電極が形成する界面の抵抗が、大気中の水蒸気によって大きく増加し、電池性能を低下させることを発見。さらに増大した界面抵抗は加熱処理を行うことによって1/10以下に低減し、大気や水蒸気に全く曝露せずに作製した電池と同等の抵抗に改善できることを実証した。つまり、全固体電池の低下した性能を、加熱処理だけで大幅に向上させる技術を開発した。
高速な充電や高い安全性が期待される全固体電池は、リチウムイオン電池の代替に向けて活発な研究が行われている。しかし、固体電解質と電極が接する界面抵抗が大きく、充電に要する時間がリチウムイオン電池より長くなることが課題だった。今回の成果は、全固体電池の実用化に向け、大きく貢献するとみられる。この研究成果は2022年1月6日(米国時間)に米国化学会誌「ACS Applied Materials&Interfaces」にArticleとして掲載された。
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芝浦機械 中国 恒力石化Gとセパレータフィルム設備導入契約
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21年貸切バス業倒産27.2%増の14件,30年間で最多 コロナ禍
東京商工リサーチのまとめによると、2021年の貸切バス業倒産(負債1,000万円以上)は前年比27.2%増の14件で、1992年以降の30年間で最多を記録した。この14件はすべてコロナ関連倒産だった。資本金別ではすべて1億円未満だった。また、従業員数別でも10人未満が8件(構成比57.1%)を占めた。長引くコロナ禍でインバウンド需要が消失し、国内旅行の激減が貸切バス業界を直撃したことを示している。
日本政府観光局(JNTO)によると、2020年の訪日外国人は前年比87.1%減の411万5,828人だった。2021年も11月(推計値)までで前年同期比94.2%減の23万3,800人と激減。インバウンド需要は消失し、個人客や修学旅行などの団体旅行も自粛や人の移動制限で縮小。このため、小規模の貸切バス会社ほど、激変した環境に対応できず業績不振に拍車をかけた。
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