日本病院会など病院関係６団体が会員の5,901施設を対象に実施した調査によると、物価の高騰や賃金の上昇に伴い、診療にかかる費用が収益を上回り、経常利益が赤字の病院が６割超に上ることが明らかになった。2024年度の診療報酬改定後に病院がより深刻な経営難に陥っているとする緊急調査の結果を公表した。
改定後の2024年６〜11月と2023年同期の経営状況を比較した。その結果、経常利益が赤字と回答した病院は61.2％で、2023年同期（50.8％）から10.4ポイント増加した。通常の入院や外来診療の医業収益は1.9％増だったのに対し、給与費は2.7％増、診療材料費や水道光熱費などの経費は2.4％増と、いずれも医業収益の増加率を上回った。
調査は今年１〜２月、６団体の会員、5,901施設を対象に実施し、1,816施設（30.8％）が回答した。